【総合型入試】南山大学の小論文対策 2021年実施 【総合政策学部】
更新日：2022年9月29日
南山大学にも、総合型入試があります！
ただし、全部の学部ではなく、総合政策学部と国際教養学部と外国語学部です！
今回は、総合政策学部の小論文対策について書きたいと思います！！
解答例付きです！
南山大学の入試制度についての記事も見てくださいね～
まず、こちらに過去問題が載っているので、見てください！！
https://www.nanzan-u.ac.jp/admission/nyushi/shubetsu/kakomon.html
総合政策学部は、90分200点です。
今回は、２つの文章と２つのグラフを見て、２問に答えるというものでした。
問１は400～500字程度、問２は600～700字程度でした。
1200字程度を90分で書けというもので、文章や表もそれほど長かったり込み入っていたりしているわけではないので、ノーマルな分量といえそうです。
問１について
内容は、人口変動の要因を書けというものでした。また、そのときにコロナウィルス感染はどのように影響したのかも書かないといけません。
これら２つを社説と図から読み取って書けばいいんですね！
自分の考えは要りません。
まず、文章１では、2015～2020年の人口変動は、減少しているが緩やかになったというものでした。
これは、日本人の出生率が上がったからわけではなく、外国人の流入によるとあります。
また、文章２では、人口減の要因を、晩婚化と未婚化としています。
さらに、図１では、1990年から2015年の25年間で、日本の年齢ごとの人口構成が若年者が減り、高齢者が増えているものに変化していることがわかります。
図2では、都市部の出生率が地方に比べて低いことがわかる。ここから、都市部のほうが高齢化の速度が速いことが推測できるでしょう。
あと、コロナウィルスの人口変化への影響です。これは、海外の日本人の帰国を促した一方で、外国人の帰国は５年間で見るとマイナスにはなっていないようですね。
これらを書けばよいでしょう。
問２について
問２は、人口減少を食い止める施策を考えろというものです。
ただし、２つの指示があります。
ひとつが、都市部と地方の視点を入れろ（比較しろとは書いていないのが優しい）で、もうひとつが社説に書かれていない視点を入れろというものでした。
人口減少を食い止める施策については、「なぜ結婚しないのか？」「なぜ子供を産まないのか？」というところから考えれば、皆ある程度のことは書けるでしょう。
地方と都市の比較については、社説に書いてあることを書いてもいいし、自分で考えてもいいでしょう。出生率は都市部の方が低く、しかも若者は都市部に多いので、都市部における少子化対策が重要とあります。非正規社員が増えて、将来に不安が広がっていることを原因の一つとして挙げていて、それを改善すべきということを書いても良いでしょう。
また、都市部だと子育て環境が良くないために出生率が上がっていないということも考えられ、リモートワーク等を推進し、地方でも働ける環境を整えることも必要だと書いてあります。
さらに、社説に書かれていない視点であるが、子育てを支援するような施策を書いてもよいでしょう。例えば、子供の医療費や給食を無料にするような施策です。
解答例
問１
2015年から2020年にかけての人口は減少しているが、その要因は少子化にある。ただし、その減り具合は緩やかになっており、その原因はコロナウィルス感染による日本人の帰国と、外国人がこの５年間で増加したことによる。外国人もコロナウィスル感染拡大によって帰国者は出ているが、それ以上にこの５年間で入国している。合計特殊出生率は5年間で下がり続け、2020年には1.34を記録している。この要因として、女性が子育てしやすい環境が形成されていないことがあげられる。出産後に中途採用されにくかったり、女性に多い非正規社員の待遇が悪いことや、男性の育児参加のための育児休暇が取りにくいことも原因として挙げられている。高齢化も進み、若い世代が東京に集中しているものの、東京の出生率は1.15とかなり低い。
また、未婚化・晩婚化も少子化の最たる要因であり、これを改善することが求められている。しかし、新型コロナウイルスの流行は未婚化・晩婚化に拍車をかけた。コロナ禍で生活基盤が不安定になり、安心して子育てできなくなったからだ。また、コロナ禍によって、男女の出会いが減ったことも晩婚化・少子化に影響している。（494文字）
問２
日本の人口減少を緩和させるため、まずは若者の集中する東京で子育てしやすい環境を作るべきである。それにはまず、男性の育児休暇取得率を上げることが重要である。育児は女性一人でおこなうには精神的・肉体的負担が大きい。男性も育児休暇を取りやすい労働環境の形成を政府主導で企業へ進めていくことで、余裕を持った子育てができ、第2子にもつながる。
また、全体的な労働環境の改善も急ぐべきである。派遣や非正規労働者などを減らし、低賃金で長時間働かされる状態が蔓延した現代の過酷な労働環境を改善することで、若者世代の生活基盤を安定化させ、子育てしたいと思えるような社会状態を作ることができる。（社説にない視点）
一方、地方では、若者の人口が減少していることに伴って、自治体が子育てを積極的に支援する取り組みをおこなうことが人口減少対策として重要である。子育て支援の例には、子供の医療費の無料化、給食費の無料化などがあげられる。実際にこれを取り入れた明石市では、過去10年間にわたり人口が増加し続け、合計特殊出生率は国・県を上回っている。地方においては、特に減少の激しい若者人口が子育てしたいと思えるような環境作りを進めることが、少子化対策に最も有効であるといえよう。（社説にない視点）
確かに新型コロナウイルスの流行がいまだ収まらず、社会や経済を回復させるために有効な一手が打たれていない今日では、子育てどころではなくなった若者も多いだろう。
しかし、新型コロナウイルスの終息が見えないことと重症化率の低下が見られるようになり、いまやウイルスとの共存が求められている。東京・地方それぞれで抜本的な制度改革をおこない、少子化対策をおこなっていくことで、コロナ禍でも若者が子育てしたいと思えるような社会をつくっていくべきである。（728文字）
どうでしょ
参考になったでしょうか？
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